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「コロナ禍」の影響で、事業縮小、休業等今までにない経営環境になって「働き方」を変える必要性を感じられます。
そこで、「コロナ禍」の影響に限らず、広い意味で「働き方」を変えないといけない原因・理由を考えてみましたのでご紹介します。
目次
１、時代推移等「外部要因」によって、要求される働き方も変る！？
数年前に、コンサルタントの方が言っていたことを思い出しました。
「今後の日本の人口構造を考えたときに、共働きの家庭が増えることは衆目の事実。
それにもかかわわらず、女性だからということで、今まで通りに男性のサポートの位置で仕事をするイメージしか持てない女性が多い。
でも今企業が求めている人材は、アラフォー以降の世代なら、女性のリーダー的な存在であり、男性と同じように成果を出せる女性。
その事実も知ろうとしないし、知っていても努力をしようともしない方が多い印象があります。」
時代の推移とともに、当初想定されていた働き方が変わっていくことはあると思います。
２００８年にあったリーマンショックも、
２、「事業の成長」等（内部要因）によって変化を要求される！？
『起業家にとって一番つらいことは何だろうか。
それは、会社が成長してくると、その会社に追い付けない人が出てくることだ。
年商５００万ドルくらいまではついてこられても、年商２５００万ドルの規模になると、そこまで一緒に働こう、成長しようという気概のない人が出てくる。
人は良いのだろうが、成長しない。
だから、会社にはその成長度に合った優秀な人が、常に必要だ。』
（「金持ち父さんの新提言 お金がお金を生むしくみの作り方」 ロバート・キヨサキ著）
確かに会社の成長に合わせて「働き方」が変わるってことがあると思います。
例えば、売上が１０００万円のときから売上３０００万円至る途中で、当然のように仕事の仕方も変えることになる。
それなのに、組織としても環境も変化しているのに、自身の役割も仕事の仕方も変えることが出来ない従業員も確かにいるとは思います。会社組織は、有能な人間だけで成り立つものではありません。そのことを踏まえて、組織構造の見直すことも必要になって来ますよね。
３、コロナ禍で事業構造の変化を余儀なくされる
自社の成長と共に変化が要求される場合（内部要因）、そして、時代の推移による変化等を要求される場合（外部要因）の２つが「働き方」を変える必要がある原因・理由です。
今回の全世界に広がったコロナ禍の影響（外部要因）は、これまでのものとは違うと思います。
特定に国だけに影響があるわけではなく、そして、特定の業種だけに影響するものでもありません。
そう考えると、アフターコロナの経済環境は全世界に及びます。
テレビ等の情報を見ていると、事業構造の変化に活路を見出そうとしている会社は多数に及んでいるようです。
確かに「耐え忍ぶ」だけでなく、アフターコロナの経済環境に適用できるような「事業構造」の見直しを是非チャンレジしてみてください。
そのような情報発信を、今後は行っていきます。
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