【ぶどう膜炎】御自分の症状は他人任せにせず、自ら職場へしっかりお伝えしましょう!?

「視覚障害」を招く眼の病気には、普段あまり耳にしない病気もあります。

その内の一つである「ぶどう膜炎」をご紹介します。

職場で「ぶどう膜炎」の同僚等がいらっしゃる場合は、是非ご参考にして頂けたらと思います。

「ぶどう膜炎」とは

下図の①虹彩、②毛様体、③脈絡膜の総称を「ぶどう膜」と言います。

そして「ぶどう膜炎」は、「ぶどう膜」に炎症が起こった状態です。

(1)炎症の起こった部位によって呼び方が変わることもあります。
特定の部位のみに炎症が起こった場合には、たとえば「虹彩炎」と。

前部ぶどう膜炎」と呼ばれる場合には、ぶどう膜の前方に炎症が起こっている状態であり、「(はん)ぶどう膜炎」と呼ばれる場合には、ぶどう膜の全体に炎症が広がっている状態です。

このように、「ぶどう膜炎」という病気の名前だけでは、実際にどのような症状が出ているのかを把握しづらい傾向にあります。

(2)「ぶどう膜炎」が起こる原因もさまざまです。

ケガや感染症によって炎症が起こることもありますし、自己免疫性疾患といって正常な細胞を攻撃してしまうことが原因の場合もあります。また、国の難病にも指定されている病気(ベーチェット病サルコイドーシスなど)によって、「ぶどう膜炎」が起こることもあります。

配慮が必要な症状など

「ぶどう膜炎」は、炎症の起こる部位によっても、当然その症状は様々です。

(1)眼が激しくうずき、光の刺激によって痛みが出る方もいます。
その場合には、なるべく目を酷使しない作業への配属を考慮する場合もあるでしょう。

(2)パソコンを使用する業務の場合には、サングラスなどの遮光眼鏡を使用したり、一般的なVDT作業よりもずっと短時間の作業にとどめるなどの配慮が必要となってきます。

(3)炎症の部位によっては、視力の低下や視神経の炎症による視野の欠損が出る方もいます。
これらの症状に対する配慮としては、一般的な職場におけるロービジョン配慮に準ずると考えて良いでしょう。
オフィスや階段での転倒防止配慮、パソコンのロービジョン設定などが含まれます。

(4)同僚が「ぶどう膜炎」という病名で伝えられた場合においても、「全身性疾患」をお持ちで症状が眼に出る方もおられます。
その場合には、眼以外の部位にも何かしら配慮が必要な症状を抱えている可能性もあります。

正しい病気の知識を踏まえて、障害をお持ちの方一人ひとりにあった配慮を考えることが重要となります。

それとともに、職場への気兼ねや、伝えると解雇されるのではという思いもある為、職場に伝えていない症状もあるかもしれません。そのことも踏まえて一人ひとりを注意深く見守る必要もあると思います。

仕事をする上で本人が気を付けておくこと

(1)眼に痛みうずきなどの症状をお持ちの方にとっては、長時間のパソコン作業は非常に大きなストレスを感じる可能性があります。しっかりと対策をした上でも、たとえば目が真っ赤になってしまう状態であれば、医師と相談の上でパソコンをなるべく使用しない業務を検討していただくこともひとつの手段かもしれません。

しかしパソコンを一切使用しない業務は多くない時代ともなりました。
実際にはパソコンの音声読み上げ機能を使用して、モニターをほとんど使用せずにパソコン業務を行っている方もおられます。

ご自身の眼の状態をしっかりと把握し、伝えた上で、体に最も影響の少ない環境を整えることが大切となるでしょう。

(2)医師に眼の状態を管理してもらい、眼を使う仕事の場合には何分ごとに休憩を入れるのが良いか、また連続して何分まで眼を使って良いか、などの具体的なアドバイスを受けることも体調管理の上では重要です。

「全身性疾患」をお持ちの方で、「ぶどう膜炎」として眼に強く症状が出ている場合には、体のほかの部位にも何かしらの症状をお持ちの場合が多いかと思います。

その場合には、全身に症状がある中の一つに眼の症状がある。
という伝え方をすることも会社や同僚に誤解を生じさせない方法です。

(3)非常に疲れやすいという症状をお持ちであれば、眼の症状と共に配慮をされるはずです。
しかし眼の症状がクローズアップされた状態ですと、「なぜ眼を使うと体全体が疲れるのか?」という疑問を抱かせてしまうことがあります。

しっかりと症状について伝えることは、きっとご自分の働きやすい環境へ繋がることを忘れないで下さい。

生活支援の上で障害年金の重要性

実際に「ぶどう膜炎」を患った方が職場で勤務すると、それ以前とは明らかに生産性が落ちる働き方と成らざるを得ない場合がありそうです。だからといって、今まで通りの仕事で成果をあげようとすると、症状悪化やその他原因によって更に成果を成果をあげづらくなることも少なくありません。

無理は継続し続けることが困難です。無理のない、継続できる勤務の仕方が望ましいと考えるべきです。

勿論、そうなると「賃金の低下」は望まれなくてもついて回る話です。

そのことは生活への不安となるでしょうが、国の『障害年金』制度を活用することを考えてみてはいかがでしょうか。

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